「豚」の記事一覧

前回、免疫とは、体内に入って来た病原体などの異物を「非自己」と見分けて、取り除く仕組みであることをお話ししました。 体内へ入ってきた非自己を取り除く仕組みには、2種類あります。その1つは動物が生まれながらにして持っている「自然免疫」という仕組みです。 2つ目は背骨がある脊椎動物だけが持つ、病原体との戦いの末に身につく「獲得免疫」という仕組みです。この2つの免疫の仕組みには、様々な細胞や物質が協力し合って働いています。 ここでは鍵となる主な細胞に的を絞ってお話しします。

2022年4月27日（水）から29日（金）に愛知県名古屋市のポートメッセなごやで開催された国際養鶏養豚総合展2022（IPPS JAPAN）に出展し、「環境衛生及び各種飼料について楽しく学ぶ」をコンセプトに消毒、害虫対策、消臭を三本柱にした環境衛生対策製品の展示や体験イベントを行いました。

新型コロナウイルス感染症の流行により、「免疫」についてのお話に触れる機会は増えたと思います。畜産の現場でも免疫という言葉に触れることは、よくありますよね。家畜が病気になるのを防ぐために、また病気から回復させるために、免疫は重要な働きをしています。免疫の話になるとたくさんの専門用語が飛び交って難しくなりますが、できるだけ分かりやすく、数回の連載に分けて紹介していきます。 今回は、そもそも免疫とは何なのというところから、お話ししていきます。

皆様の農場でも日頃から生菌剤をご使用されているかと思いますが、その内容や効果についてあまり意識されていない場合もあるのではないでしょうか。今回生菌剤の基本的な特徴や、養豚における出光独自の枯草菌DB9011株の活用についてご紹介することで、より効果的に生菌剤をご活用いただける一助になればと思います。

ワクチンの効果を最大限に発揮するためには、正しい保管・準備・接種方法を守ることが前提です。以前には動物用医薬品の保管のポイントをご紹介しましたが、今回はワクチンの準備から接種時のポイントを確認したいと思います。なお、ご使用に際しては各製品の添付文書をご確認ください。

畜産農場は、家畜の健康はもちろん、消費者の食の安全を意識し、衛生管理に取り組まなくてはなりません。 国も畜産を取り巻く環境の変化や新たな伝染病の脅威に対応すべく、家畜・畜産物に関する各種法令の見直しを行っています。 最近では、豚熱（CSF、旧豚コレラ）が国内で発生し、野生いのししへの浸潤も確認され、更なるまん延が危惧される状況から、令和2年6月30日に家畜伝染病予防法で規定されている飼養衛生管理基準が公布され、豚が7月1日、その他畜種が10月1日に施行されました。 生産者は家畜の衛生管理を的確に行うため、関連する法令とその内容について理解しておくことが大切です。せっかく衛生管理に力を入れていても、法令の内容を知っておかないと思わぬところで不備があったり、コンプライアンス違反となってしまうことも…。 この記事では、「伝染病の防止」「食の安全性の確保」「環境汚染への配慮」などの観点から、畜産農場が知っておくべき15の法律について解説します。

今回は、外国人の受入れを希望したときの進め方を紹介します。 前回の説明の通り、養豚、養鶏、酪農では、まず技能実習生の受け入れを考えるケースが多く、それ以外の肉用牛・肉用鶏等では、今後特定技能外国人を雇用するケースが増えると見込まれています。 そこで以下では、はじめて外国人を受け入れる状況として、（１）技能実習生の場合、（２）特定技能外国人の場合、の２つに分けて、事前に想定すべきポイントと進め方の概要をまとめていきます。

「食の安全」が叫ばれる昨今、2020年（令和2年）7月1日には飼養衛生管理基準が改正され、畜産業界では家畜防疫の強化が求められるようになりました。飼養衛生管理基準を遵守することは、家畜の所有者が果たすべき義務。基準を満たせていないと、伝染病が発生した場合にまん延や被害拡大のリスクが高まってしまいます。 この記事では、家畜の所有者が飼養衛生管理基準に取り組むときに必要な準備について解説します。

農場で長い期間働いてくれる繁殖雌牛や繁殖雌豚たちの能力を最大限に生かすために、そして少しでも繁殖に関する事故を減らすために、今一度、飼養管理について見直してみたいと思います。今回は母豚について説明いたします。

近年、農業分野では外国人の受入れが進んでいます。 外国人の受入れは、事前・事後に必要な手続きが多く、法律の定めにより日本人と同等以上の報酬額の設定や社会保険負担が必要であることから、日本人を雇用するよりも多くの事務負担と多額の費用を要します。 多くの農業者が、外国人の受入れは低賃金労働力の導入ではないと強調するのは、そのためです。 しかし、農業分野での雇用確保が年々難しくなるなかで、外国人の受入れに対する関心は高まり、受入数が増えているのが実情です。 全３回におよぶ本記事では、農業分野の受入れにおいて主となる技能実習と特定技能の２つに注目して、両制度の特性と違い、受入れを検討した場合の具体的な進め方を紹介します。 また、受入後と新型コロナウイルス感染拡大等も踏まえた留意点もあわせてご紹介します。