「家畜防疫」の記事一覧

2024年11月6日、福岡県内の2農場でランピースキン病の発生が国内では初めて確認されました。 2025年1月23日時点では、福岡県19農場、熊本県3農場で発生を確認し、各農場における吸血昆虫の防除や消毒、自主淘汰等の防疫対策、並びに福岡県の発生農場から半径20㎞以内のワクチン接種が効果を上げ、発症頭数が０頭になっています。

これまで3回にわたり、消毒の基礎と養豚場での消毒効果検証事例を紹介してきました。vol.4の最終回は牛舎での消毒事例と消毒薬を使用する際の注意点についてお伝えします。

vol.1では消毒薬の種類と特徴、消毒の効果に係わる要因について、vol.2では消毒の方法と検証の方法についてご紹介しました。vol.3の今回は消毒効果検証事例についてお伝えします。

消毒の基礎と効果的な方法①では消毒薬の種類と特徴、消毒の効果に係わる要因についてご紹介しました。今回は消毒の方法と検証方法についてお伝えします。

2000年以降、世界中でも様々な家畜伝染病が発生していますが、日本国内においても口蹄疫、PED、鳥インフルエンザ、豚熱など、農場に甚大な被害を引き起こす疾病の発生が相次いでいます。農場を守るための飼養衛生管理基準は大幅に改正され、家畜を飼育するうえで「環境衛生」はさらに身近なものとなりました。とりわけその中でも「消毒」は農場内の様々な場面で日々実施されている衛生対策の1つです。 消毒の目的は？と聞かれたら、疾病の対策や予防といったマイナスをゼロにするイメージが大きいのではないでしょうか。しかし、本来は何もない時だからこそ消毒を徹底し、さらなる生産性の向上に繋げられるのが消毒です。 例えば、家畜にワクチンを接種することにより症状を軽くする効果が期待できますが、農場が病原体に重度に汚染されていたり、環境が整っていない場合にはワクチン接種を行ってもその効果を十分に発揮できないこともあることはよく知られています。 この連載では、複数回にわたり、消毒の基礎から応用までをお伝えしていきたいと思います。

「食の安全」が叫ばれる昨今、2020年（令和2年）7月1日には飼養衛生管理基準が改正され、畜産業界では家畜防疫の強化が求められるようになりました。飼養衛生管理基準を遵守することは、家畜の所有者が果たすべき義務。基準を満たせていないと、伝染病が発生した場合にまん延や被害拡大のリスクが高まってしまいます。 この記事では、家畜の所有者が飼養衛生管理基準に取り組むときに必要な準備について解説します。

昨年秋以降各地で相次ぐ鳥インフルエンザの発生を受け、野上浩太郎農林水産大臣は養鶏農家などが飼養衛生管理基準を遵守していなかった場合、事業者名を公表するよう都道府県に指示する方針を示しました。 畜産農場にとって飼養衛生管理基準遵守の仕組みづくりは喫緊の課題となっています。 この記事では、全国の畜産農場の遵守状況のご紹介と飼養衛生管理基準を遵守する仕組みづくりのポイントをご紹介します。

昨年末2020年12月25日（金）に、「高病原性鳥インフルエンザ」(HPAI)に関する情報提供として、WEBセミナー『鳥インフルエンザセミナー2020』を開催いたしました。 合計で421名の方にお申し込みいただきました。 沢山のお申し込み、誠にありがとうございました。

家畜の所有者は、飼養衛生管理基準にしたがって「家畜防疫に関する情報収集・知識習得」「衛生管理区域へ病原体を持ち込まない」「衛生管理区域内で病原体を広げない」「衛生管理区域外へ病原体を持ち出さない」という4つの視点で衛生管理を行う必要があります。 この記事では、「衛生管理区域内で病原体を広げない」つまり、衛生管理区域の衛生状態を確保するために農場が準備すべき設備を解説します。常に農場内の衛生状態を維持することで、農場から伝染病が発生するリスクを最小限に抑えることができます。

2020年（令和2年）11月5日、国内の家きん飼養農場で高病原性鳥インフルエンザ（以降HPAIと記載）の発症が約2年10か月ぶりに確認されました。 この記事では、過去に近隣農場でHPAIが発生し、その後自農場でも陽性反応が確認された経験がある弊社社員の実体験に基づき、実際の対応についてご紹介します。